日本の広告業界においては、電通・博報堂が圧倒的な存在感を誇っています。その為、案外外資系の広告代理店については、あまり詳しく知らない人も多いような気がします。
しかし、世界の広告市場においては、日本最大の広告代理店である電通も、第五位。上には上がいるんです。
世界最大の広告代理店WPPグループも、勿論日本市場への事業展開を行っています。なので、少なからず英語が使えるマーケターの皆さんにとっては、転職時の選択肢となる事もあり得ます。外資系広告代理店へ転職を考えている人向けに、外資系広告代理店についてまとめます。
外資系広告代理店ランキング
第一位:WPPグループ
イギリスのロンドンに本拠地を置く世界第1位の広告代理店グループです。
グループ全体で2,400のオフィス、162,000人の従業員、電通の3倍規模です。
直近では、アサツー ディ・ケイの資本及び業務提携解消問題が話題になりました。
AdverTimesより参照: ADK、上場廃止へ WPPとの資本・業務提携は解消
WPPグループ傘下
・ジェイ・ウォルター・トンプソン（JWT）
・オグルヴィ・アンド・メイザー
・ヤング・アンド・ルビカム
・カンター・グループ
・グレイグループ
・ワンダーマン・インターナショナル
第二位:オムニコム・グループ
アメリカのニューヨークに本拠地を置き、世界100か国以上でグローバルな事業展開を行う世界第2位の巨大広告代理店です。1986年に・BBDOドイル・デーン・バーンバック・ニーダムハーパーの3社合併により設立されました。
オムニコム・グループ傘下
・TBWA ワールドワイド
・インターブランド
・BBDOワールドワイド
・グッドバイ・シルバースタイン＆パートナーズ
・ターギス
・ブルーカレント
第三位:ピュブリシス・グループ
フランスのパリに拠点を置き、世界100カ国以上で事業を展開する世界第三位の広告代理店です。2013年7月、オムニコムグループとの合併計画が浮上しましたが、翌年5月になっています。
2016年に、買収してグループとなった各企業を「コミュニケーションズ」「メディア」「サピエント」「ヘルスケア」の4つのサービスに組みなおし統合しています。
ピュブリシス・グループ傘下
第四位:インターパブリック・グループ
ニューヨークに本拠地を置き、世界100ヶ国以上で事業展開、48,700人の従業員数を擁する世界第四位の広告代理店です。
インターパブリック・グループ傘下
ちなみに、、、
世界第五位の広告代理店は電通です。
第六位:ハバス
フランスのパリに本拠地を置き、世界75ヵ国、316拠点で事業展開する世界第六位の広告代理店です。
ハバス傘下
外資系広告代理店の特徴
国内代理店と比較した際の、外資系広告代理店の特徴については、主に下記が挙げられます。
1．クライアントがグローバル大手中心である事が多い
2．フィー制度
3．自由な風土と成果主義
4．予算管理力への要求
まず、クライアントに関してですが、国外にある本社や各拠点と連携してプロジェクトを手掛ける機会も数多く存在しています。その為、日本国内のクライアント中心ではなく、国外拠点で既に取引関係があるナショナルクライアントが中心になります。英語を活用したい人にとっては、とても良い環境です。
また、日本の広告代理店は、メディア枠を販売した際に生じる手数料が収益の基盤となっていますが、外資系広告代理店の場合は、フィー制度を採用しているケースが多いです。事前に見積もりを立てて、その事前見積もりのフィーの範囲でプランニングからエグゼキューションまでを行います。明朗会計ではあるものの、当然クライアントからは高いクオリティを求められます。
外資系企業における共通点としてもよく挙げられているのが自由な風土の存在です。働き方改革は日本でも推進されていますが、リモートワークを取り入れたり、フリーアドレスにしたりしている企業が目立ちます。年齢や経験が重視されることは稀で、自分の意見や考え方に基づいて課題解決に取り組める人材が求められています。これが良いと考えたときに実行できる風土ができているのも外資系広告代理店の魅力でしょう。成果主義が強く浸透していますが、裁量も十分に与えられているのでやりがいのある職場が多くなっています。
また、外資系広告代理店では個々人の予算管理力への要求も高いのが特色です。自社利益とクライアントの利益を同時に追求するサービスの提供力が求められます。自社のリソース管理をしてコストがいくらかかったかを明確にしつつ、クライアントへの提案の際には詳細な内訳を明記した見積もりを作成することの重要性が高いのが特徴です。ビジネスセンスも必要になる場合が多いのでビジネスパーソンとしての総合力が重要になるでしょう。予算管理力の高さはマネジメント職へのキャリアアップにつながるポイントなので、将来性を高める上でも意識しておくのが大切です。
外資系広告代理店で求められている人材
国内展開している外資系広告代理店において求められている人材は、おおよそ要件定義すると下記の通りになります。
1．英語が使える
2．広告業界での経験を3～5年以上持っている。
3．デジタル系のスキルがある
英語の要求度の高さは企業によって大差がありますが、少なくともメールのやり取りや海外の広告媒体情報の理解に不安がない程度の実力が求められます。企業によって文化が異なり、日本国内へのサービスを中心としていて日常的には英語が必要ない場合もないわけではありません。ただ、外資系の広告代理店に相談する企業はグローバル展開を考えていることが多いため、広告先の選定やコンテンツマーケティングの提案には英語のスキルが求められるのは事実です。
英語力が不足していると活躍の機会を失ってしまいがちです。基本的にはビジネスレベルの英語力があれば自由度高く働けると理解しておくと良いでしょう。マーケティングの専門用語を読みこなせるくらいなら採用を検討してくれる可能性が十分にあります。
広告業界での経験は3～5年あると有利ですが、英語力と同様で必ずしも必須条件ではありません。ただ、デジタルトランスフォーメーションの推進の影響も受けて、デジタル技術に関するスキルや知識がある人材が重宝されています。
直近であれば、アクセンチュアやデロイトなどのコンサルティングファームでマーケティング関連の経験を積んだ人材や、デジタル人材のニーズが非常に高まっています。
特に、デジタルマーケティング関連の経験を積んだ人材は、トントン拍子に選考が進むケースも多々目にします。外資系の広告代理店においても、デジタルは非常に注力されている領域ですが、総合系の電通や博報堂と比較すると、デジタル人材の確保に苦戦している状況です。デジタル系のスキルがあるだけで、広告代理店などで働いた経験が皆無だったとしても採用される可能性を切り開けます。ただし、外資系広告代理店では成果主義の傾向が強いので、マーケティングに関する基礎的な知識は持ち合わせていないと入社後の苦労が絶えないでしょう。
まとめ
如何でしたでしょうか？普段あまり耳にする機会のない外資系広告代理店ですが、日本においては、一部の外資系広告代理店が電通や博報堂と提携を結び、国内でのネットワークを築いています。
意外に近くに存在しているものです。総合系広告代理店への転職を検討中の方は、一度検討されてみるのも良いのではないでしょうか？
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