デジタルエージェンシー大手を詳しくまとめてみた|転職方法も解説

デジタルマーケティングを取り入れる企業が増加し、デジタルマーケティング会社もその需要に合わせ様々な企業が誕生しています。

デジタルエージェンシーへの転職や導入を検討されている方も、求人を探す中でその企業数の多さに驚く方もいるのではないでしょうか?

今回の記事では、数多くあるデジタルエージェンシーの中でも、大手企業をピックアップし、会社の特徴をまとめていきます。

併せて、転職に悩む方のために労働環境や福利厚生面についてもご紹介しますので、これから転職を検討されている方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください!

デジタルエージェンシーってどんな会社?

デジタルエージェンシーとは、「インターネット系広告会社」「インターネット広告代理店」とも言われており、その名の通りインターネット上のマーケティングに特化した会社です。

最大手である電通の様に「数ある事業のうちのひとつとしてデジタルマーケティングを手がける会社」や、「従業員が10数名の少数精鋭の会社」など特徴が様々です。

数年前まで、日本で宣伝する方法といえば新聞・テレビ・ラジオ・雑誌などいわゆる4マスが主流でした。

しかし、携帯電話とパソコンの使用が当たり前となった現代では、4マスよりもインターネット上での「デジタルマーケティング」がより重視されつつあります。

これまでデジタルマーケティングを軽視していた企業も、インターネット広告やSEO対策へ力を入れるようになり、日々成長が著しい業界となっています。

【インターネット広告とは?】

WEBサイトやSNSなどインターネット上に展開される広告の総称。「デジタル広告」とも呼ばれ、一例でいうと「Google」などの検索エンジンで上部に表示される広告がインターネット広告です。ターゲットの年齢や性別により配信できる対象を細かく設定できることから、デジタルマーケティングには必須の収益ツールとなります。

デジタルエージェンシーを選ぶポイント3つ

デジタルエージェンシー導入を検討するとき、どのようなポイントに注目すればいいのかご紹介していきます。

自社の問題を明確にしておく

デジタルエージェンシーも企業により得意分野があります。

まずは何を改善・導入したいか明確にして、自社で解決したい問題に対して強みを持つデジタルエージェンシーを選ぶことが大切です。

デジタルエージェンシーを導入する際は、すでに運営しているサイトやSNSがあるのであればデータを出しておくと話が早いので、可能であれば用意しておきましょう。

また、デジタルエージェンシーにどの段階まで依頼するかも考えておくと相談しやすいのでおすすめです。

実績や受賞歴で特徴をチェック

デジタルエージェンシーは企業ごとの得意分野を見る以外に、企業の実績や経歴をみることも大切です。

過去の実績で自社と業界や分野が重なる企業があれば、依頼してもニーズに対しての成果が期待できでしょう。

同時に代表者の経歴も見ておくと、そのデジタルエージェンシーの強みもわかるので一緒にチェックしておきましょう。

数社比較する

特徴がマッチするデジタルエージェンシーを見つけても、数社検討して料金に対するサービス内容を比較・検討しましょう。

自社でもデジタルマーケティングへの予算があるため、同じ価格でどこまでのサービスが受けられるかは金策のポイントとなります。

後々、別の企業の料金設定を知り後悔した…という事態にならないよう、導入時にはある程度の労力と時間をかけることが長い目を見た対策となるでしょう。

大手デジタルエージェンシー10選

今回は数多い企業の中でも、大手である以下の10社をご紹介していきます。

企業名特徴
電通デジタルデジタルマーケティングについて一貫したサービスを提供できる
D2CNTTドコモのメディアを中心としたモバイルマーケティングを行う
トランスコスモス企業のITアウトソーシングサービスをメインとするグローバル企業
サイバーエージェントスマホ向けコミュニティ・ゲームを開発しインターネット事業に強い
メンバーズDX・デジタルマーケティングのサポート実績も豊富
アイレップ博報堂DYホールディングスが親会社として広告代理事業を行う
オプトニーズに合わせた広告形態サービスを提供
セプテーニインフィード広告に強みを持つ
GMONIKKOGMOアドパートナーズ株式会社の連結会社である総合インターネット広告会社

電通デジタル

(引用:株式会社電通デジタル 公式HP より)

電通デジタルの会社概要

企業名株式会社電通デジタル
従業員数2,267名(2022年11月)
サービスソーシャルメディアマーケティング, データマネジメント, デジタルキャンペーン, デジタルマーケティング, メディアプランニング
設立2016年7月1日
資本金4.4 億円
公式HPhttps://www.dentsudigital.co.jp/company/summary/

日本最大手である広告代理店の株式会社電通が手がける電通グループの傘下である、電通デジタル株式会社。

電通デジタルは、デジタルマーケティングにおけるコンサルティング・開発・実装、運用・実行支援など幅広いサービスを行うデジタルマーケティング専門の会社になり、2021年7月には電通アイソバーと合併し、更なる拡大を目指している会社です。

日本国内はもちろん、海外にも幅広く展開し顧客をもっており、広告業界・マーケティング業界への転職を考えたとき必ず一度は名前を目にする会社と行っても過言ではありません。

デジタルマーケティングを行う会社の中でも、コンサルティングのみを行う会社などもある中で、電通デジタルではデジタルマーケティングについて一貫したサービスを提供できることが1番の特徴と言えるでしょう。

就業環境としても、大手企業ならではの福利厚生が整っており、フレックスタイムでの勤務・在宅勤務への対応なども柔軟に行っている企業の一つです。

D2C

(引用:株式会社D2C 公式HPより)

D2Cの会社概要

企業名株式会社 D2C
従業員数800名(2022年)
サービスデータマネジメント, デジタルキャンペーン, デジタルマーケティング, メディアプランニング, メディア運用
設立2000年6月1日
資本金34億8000万円
公式HPhttps://www.d2c.co.jp

株式会社D2Cは、主にNTTドコモのメディアを中心としたモバイルマーケティングを主とした事業を展開しています。ドコモと言えば「iモード」ですが、このサービス上のモバイル広告を生み出し、これまで牽引してきたのがD2Cです。

D2Cは2000年に設立した際、従業員はわずか6名という少なさでしたが、20年間で100倍の従業員規模の会社にまで発展しており、現在はD2Cグループとして海外向けマーケティングメディアなど、様々な事業展開を行っています。

そんなD2Cでは、男性はもちろん女性社員も長く勤務できる環境を整えており、福利厚生では育児支援短時間勤務制度 を導入しています。

残業や休日出勤が多いイメージのデジタルマーケティング業界で転職を敬遠している女性の方も、この様な取り組みがあると前向きに考えやすいのではないでしょうか。

トランスコスモス

(引用:トランスコスモス株式会社 公式HPより)

トランスコスモスの会社概要

企業名トランスコスモス株式会社
従業員数63,675名
サービスECサイト制作, Webサイト制作, システム開発, メディアプランニング, メディア運用
設立1985年6月18日
資本金290億6,596万円
公式HPhttps://www.trans-cosmos.co.jp

トランスコスモス(トランス・コスモス)株式会社はWebサイト制作やデジタル広告、データ分析等のデジタルマーケティング業務やコールセンター、ビジネスプロセスなど、企業のITアウトソーシングサービスをメインとする会社です。

日本の企業はもちろんですが、トランスコスモスでは海外への進出が目まぐるしく、中国や韓国を初め、世界29カ国104拠点で活躍しているグローバルな企業です。

トランスコスモスの労働環境としての特徴は、住宅補助などの手当が充実しています。

住宅手当はもちろんですが、住宅貸出、住宅ローンの紹介などが用意されているのが特徴的です。

その他にも、福利厚生として旅行代理店との提携なども行っているため、プライベートも楽しみながら働くことができる環境になっています。

サイバーエージェント

(引用:株式会社サーバーエージェント 公式HPより)

サーバーエージェントの会社概要

企業名株式会社サイバーエージェント
従業員数6,337名(2022年)※連結
サービスメディア事業インターネット広告事業ゲーム事業投資育成事業
設立1998年3月18日
資本金7,203百万円
公式HPhttps://www.cyberagent.co.jp/corporate/overview/

サイバーエージェントと言えば「Ameba」を初め様々なスマホ向けコミュニティ・ゲームを開発しインターネット事業で名前を知らない人がいないほどの大手企業です。

創業6年という短期間で東証一部に上場しており、ゲーム・アプリ開発はもちろん、アドテクノロジー分野や動画広告など、新しい広告手法にも積極的に取り組んでおり、これから更なる発展が見込める会社になるでしょう。

サイバーエージェントの特徴として、女性が働きやすい環境を作る「macalonパッケージ」というものを設けており、その中には女性の産休育休取得はもちろん、妊活への支援を受けることができる「妊活コンシェル」などがあります。

さらに、勤務しているオフィスの最寄駅から各線2駅圏内に住んでいる正社員に対し月3万円が出る家賃補助制度などもあり、他社とは異なる労働環境が整っています。

メンバーズ

(引用:株式会社メンバーズ 公式HPより)

メンバーズの会社概要

企業名株式会社メンバーズ
従業員数2,290名(2022年9月末時点)
サービスデジタルマーケティング事業
設立1995年6月26日
資本金1,016百万円(2022年9月末時点)
公式HPhttps://www.members.co.jp/

事業会社のマーケティングを支えるベンダー側として活躍するメンバーズは、Webサイトやアプリなどのプラットフォームを構築・運用に加えてSNSやMA運用も支援すています。

株式会社メンバーズは、DXやESG経営に興味・関心がある企業に対して、親和性の高いサービスを提供しており、中でもDX推進へ強みを持ちます。

サイト制作や運用などのDX・デジタルマーケティングのサポート実績も豊富にあり、総合的なサービスを受けることが可能です。

アイレップ

(引用:株式会社アイレップ 公式HPより)

アイレップの会社概要

企業名株式会社アイレップ
従業員数1,047名(2022年3月末現在)※連結
サービス広告代理事業
ソリューション事業
クリエイティブ事業
その他
設立1997年11月
資本金5億5,064万円(2022年3月末現在)
公式HPhttps://www.irep.co.jp/

博報堂DYホールディングスが親会社である株式会社アイレップは、広告主のマーケティング成果を最大化するため、デジタルマーケティングのワンストップサービスを提供していることが特徴です。

事業内容としては、リスティング広告・SEO・Web解析・LPO(ランディングページ最適化)などのサービスを提供しています。

そんな株式会社アイレップは、2013年に初の海外現地法人をインドネシアに設立し、現時点では中国、台湾、ベトナムなど幅広く海外グループ会社を有しています。

職種によっては海外勤務や、海外プロジェクトに携わることができるため、グローバルな活躍を目指す方はぜひ目指してみたい企業です。

オプト

(引用:株式会オプト 公式HPより)

オプトの会社概要

企業名株式会社オプト
従業員数750名
サービスマーケティング事業
設立2015年4月1日
資本金1億円
公式HPhttps://www.opt.ne.jp/

株式会社オプトは1993年に設立されました。インターネット広告事業を柱とし、ソリューションサービスやテクノロジーサービスを展開するWebマーケティング会社です。

高い広告効果を発揮する一貫したマーケティングコンサルを強みとしており、扱う広告もリスティング広告・バナー広告・ディスプレイ広告など、多様な広告形態に対応しているおり、クライアントの細かいニーズにも応えることが可能です。

サイバーエージェントやセプテーニに匹敵する大手企業であるため、在籍社員もハイスキルであり、転職の難易度も高いと考えられます。

セプテーニ

(引用:株式会社セプテーニ 公式HPより)

セプテーニの会社概要

企業名株式会社セプテーニ(SEPTENI CO.,LTD.)
従業員数1907名
サービスデジタルマーケティング支援事業
設立2006年10月
資本金300百万円
公式HPhttps://www.septeni.co.jp/

株式会社セプテーニはネットマーケティング事業を主軸とし、インターネット広告・モバイル広告・ウェブサイト制作・リスティング広告などのサービスを提供をしています。

様々な広告形態の中でもSNSやアプリなどのインフィード広告に強みを持ち、Instagram・Twitterなどの広告制作物は社内デザイナーが制作を行うため、納期の速さとクオリティの高さには定評があります。

2006年の設立後、着実な企業展開をみせ、2012年には海外進出として中国を中心に14拠点の海外支店を持っているため、海外での活躍を夢みる方にはぜひチャレンジしたい企業です。

GMONIKKO

(引用:GMO NIKKO株式会社 公式HPより)

GMONIKKOの会社概要

企業名GMO NIKKO株式会社
従業員数279名(2021年12月末現在、契約社員、アルバイトを含む)
サービス総合マーケティング支援事業
-インターネット広告事業
-メディア事業
-ツール・ソリューション事業
-SaaS事業
-メタバース・NFT事業
設立2009年8月3日
資本金1億円
公式HPhttps://www.koukoku.jp/

GMONIKKO株式会社は2009年に設立されたデジタルマーケティングを強みとする総合インターネット広告会社であり、GMOアドパートナーズ株式会社の連結会社となります。

「TRUE」という統一ブランドでマーケティングソリューションサービスをシリーズ展開しており、取り扱うメディアだけでなく、商品と消費者のコミュニケーションデザインも提案ができるマーケティング力を持っています。

企業内の特徴としては、営業・コンサルタント・クリエイティブのメンバーが業種や案件ごとにチームを組んでプロジェクトやコンペに進むため、他職種と交流する機会が多数あります。

自身の職種のスキルアップもしながら他職種の知見も取り入れられるため、在籍することで成長幅が大きいことが期待できます。

デジタルエージェンシーの将来性は?

転職を考えている業界の将来性は、自信のキャリアプランに直結するため、

まず広告業界の伸び率について、日本の広告費より(電通参照

・2020年はコロナ禍の影響により、広告費の推移は落ち込んだが、2021年は回復、今後も増加の傾向にある

・インターネット広告に絞ってみると、総広告費6兆7998億円のうちインターネット広告費は2兆7千億円と全体の約4割を占め、前年比121%の増加数を示す

インターネット広告媒体詳細(2021年3月時点)から考えられる2022年のインターネット広告費は2兆4811億円となだらかではあるものの前年比を上回ることが予想されている

・ここ数年で4マスの広告費を抜ききり、国内広告のメインとなりつつあるインターネット広告はまだまだ需要が高まる見込み

デジタルエージェンシーの年収は高い?

インターネット広告代理店の年収は平均として高い傾向

企業規模によって異なるが、大手は特に年収1000万円台も

実際に国内大手企業の平均年収は以下の通り

  • 電通:1169万円
  • 博報堂:1079万円
  • サイバーエージェント:734万円

(2021年度有価証券報告書 参照)

ポジションにもよりことなるが、収入アップを目指せる業界であることは間違いない

デジタルエージェンシーに転職するには?

・デジタルエージェンシーの転職難易度はそこまで高くない

・通常の転職対策に併せて広告業界への対策をすることで内定率アップさせ、転職を叶えましょう

職種は3種類

・大きく分けてマーケティング、営業、クリエイティブの3種類にわかれる

・マーケやクリエイティブは専門性が必要であるが、営業はそこまで高い専門性はいらない

・仕事内容は全くことなるので、どの職種があっているか調べてから転職活動をはじめよう

求められるスキル

・職種によってことなる

・営業はコミュニケーション能力、プレゼン能力・マーケは分析能力や専門ツールが使えるかどうか・クリエイティブはPhotoshopやIllustratorなどが使用可能かどうか

転職を成功させる方法

・まず事前の自己分析は転職軸を決めるのに必須

・同時に企業の情報収集を行うが、1人だと情報に偏りがでるので転職エージェントも利用しましょう

・特化型だと業界知識や対策もより密にしてもらえるのでおすすめ

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まとめ

今回は大手デジタルエージェンシーの会社情報と労働環境についてご紹介しました。

デジタルエージェンシーと一言に行っても、会社ごとに力を入れている事業も異なり、自分自身がやりたい仕事内容なのかを吟味して選ぶことが大切です。

さらに勤務するとなると、給料形態や労働環境も重要となってきます。

これから転職先を考える方は、やりたい事やキャリアプランをしっかり整理した上で、理想の転職を叶えましょう。

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