現在急成長のデジタルマーケティング業界。デジタルマーケティングの導入を行う企業が増えており、ベンチャー企業として設立される会社はここ数年で増加しています。今回はそんな急上昇企業の中でも、「2019～2020年に上場した」企業の一部をピックアップしました。企業情報も細かく紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。
デジタルマーケティング会社が急上昇している理由
理由①スマホ普及によるSNS利用者の増加
数年前まではインターネットをみるとなるとパソコンが当たり前でした。
しかしスマホの普及と通信速度の改善により、LINE・Instagram・ Twitterはもちろん、最近ではTikTokなどインターネットやwebサイトに触れることができる人数が大幅に増加しました。
年齢も若年層だけではなく50~60代や小学生まで、当たり前にスマホを持つようになりました。
それに伴い、企業もデジタルマーケティングの必要性を強く感じ、マーケティング活動としてデジタルマーケティングを当たり前に使うようになってきています。
理由②新型コロナウィルスにより在宅時間の増加
2020年より、新型コロナウィルスの感染者増加により、在宅ワークや自宅で過ごす時間は大幅に増加しています。
厚労省の新型コロナウィルスに対する意識調査によると、2020年で会社での通常業務から自宅でのテレワークを導入した企業は調査全体の約35％、時短勤務や日数制限をしている企業は調査全体の約32％を占めます。
また、大人だけではなく学校の休校やオンライン授業の導入をきっかけに、パソコンやスマホにふれる機会は大幅に増加していると考えられます。
新型コロナウィルスの感染者数は短期間で減少するとは考えにくく、変化した生活形態に合わせたマーケティングを考えたとき、これから更にデジタルマーケティングの需要は高まると考えられます。
（引用｜新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査｜厚労省）
デジタルマーケティング会社が上場するメリット
選ばれた企業のみがゆるされる、証券取引所での株式売買である企業の「上場」。
デジタルマーケティング会社だけではなく、株式企業ではこの上場をめざす会社が多いです。
上場企業のご紹介の前に、会社が上場することによるメリットをご紹介します。
圧倒的信用度を得られる
会社を上場させるには、株主数や事業継続年数、利益額などの基準があり、厳しい審査は通過する難易度が高いため、上場するだけでネームバリューを得ることができます。
資金調達や人材の確保に繋がる
上場すると求人やHPに記載してアピールすることができます。それによる株主の増加や、優秀な人材確保もしやすくなるメリットがあります。
2019年～2020年に上場した急成長マーケティング会社をピックアップ
| 企業名 | 市場 | 上場日時 |
| 株式会社ヤプリ | 東証マザーズ | 2020年12月20日 |
| 株式会社ブレイド | 東証マザーズ | 2020年12月17日 |
| 株式会社ジオコード | 東証JASDAQ | 2020年11月26日 |
株式会社ヤプリ
| 本社 | 東京都港区 |
| 設立年数 | 2013年4月 |
| 資本金 | 約24億円 |
| 事業内容 | スマートデバイスに特化したインターネット事業 |
株式会社ヤプリはアプリプラットフォーム「Yappli」の開発・提供しているデジタルマーケティング会社です。
代表者がYahooにてメディア系サービスの企画職を経験しており、その経験をもとにヤプリを作成。設立2013年にから7年という短期間で、東証マザーズへ2020年に上場しました。現在は従業員約180名と、まだまだ成長過程にある会社になります。
株式会社ブレイド
| 本社 | 東京都中央区 |
| 設立年数 | 2011年10月 |
| 資本金 | 約26億円 |
| 事業内容 | CXプラットフォーム「KARTE」の開発・運営CX特化型メディア「XD（クロスディー）」の企画・運営EC特化型メディア「Shopping Tribe」の企画・運営 |
株式会社ブレイドは2011年に創業され「データによって人の価値を最大化する」というミッションを元に万進しつづけ、2020年にマザーズへ上場しました。
事業内容の中でも「KARTE]はリアルタイムのデータを可視化、分析しスピーディーに商品販売へ促進する機能を搭載しており、金融業やアパレル業など幅広く利用されています。
また、上場後の株主比率の38％を海外投資家が占めており（https://initial.inc/articles/plaid-ipo 参照）今後グローバルオファルディングを行っていく方向と考えられています。
株式会社Kaizen Platform
| 本社 | 東京都港区 |
| 設立年数 | 2017年 |
| 資本金 | 約15億 |
| 事業内容 | サイトソリューション事業、KAIZEN VIDEO事業 |
株式会社KaizenPlatformは2017年設立、2020年にマザーズ上場とかなり短期間での上場をかなえました。元リクルートホールディングスに在籍、当時最年少執行役員として活躍と華やかな経歴をもつ代表が運営する会社です。
従業員数は約60人と少数精鋭で行っており「世界をKAIZEN（改善）する」のミッションを元にUXソリューション・動画ソリューション・DXソリューションを提供しています。
平均年齢35歳と比較的若く、まだまだ勢いの衰えないデジタルマーケティング会社です。
株式会社ジオコード
| 本社 | 東京新宿区 |
| 設立年数 | 2005年 |
| 資本金 | 約3億4千万 |
| 事業内容 | Webマーケティング事業クラウド事業 |
株式会社ジオコードは、2005年に有限会社としてSEOをメインに事業をスタートしました。その1年後に株式会社へと変更しWEB制作・リスティング広告事業へと展開していき、2020年東証JASDAQに上場。
ご紹介してきた他社と比べ、設立から上場年数まで長く感じますが、この15年間で、設立当初の間貸りした1人分のスペースから100名を抱える規模の企業へと躍進しました。
主な事業なWebマーケティングとクラウド事業ですが、中でもクラウド事業は「ネクストIC」「ネクストSFA」を使用し企業の業務改善をできるだけ単純に使いやすくサポートできるよう力を入れています。
2020年の上場を機に、会社内の休暇制度などをさらに充実させ、働きやすい会社を目指しており、これからの更なる成長が期待できる会社です。
まとめ：デジタルマーケティング会社はまだまだ発展途上！
今回は2019～2020年の上場デジタルマーケティング会社についてピックアップしました！
冒頭でもお伝えしましたが、デジタルマーケティングはまだまだ需要が高まると考えられ、その市場も日々あたらしい情報が更新されます。
現在上場している会社だけではなく、これから更にデジタルマーケティング会社や上場する企業も増えることが考えられます。