Cookieとは、Webブラウザにてサイトを閲覧した際に作成され、データを一時的に保管しておく仕組みの事です。
これによって特定のページを訪れた履歴や入力情報を記憶することができます。
詳しくは後述しますが、近年話題になっているITPの搭載によって、1st Party Cookieデータの重要性も高まっています。
そこで本日は1st Party Cookieについてまとめました。
1st Party Cookieとは、訪問したWebサイトのドメインから直接付与されるCookieのこと
1st Party Cookie（ファーストパーティークッキー）とは、ユーザーが訪問しているWebサイトのドメインから直接付与されるCookieであり
1st Party Cookieはユーザーからブロックされにくい、という特徴を持っています。
ブロックされにくい分、1st Party Cookieでトラッキングを行う際はその精度が高くなります。
また、ブラウザはCookieをサーバーに送付する際、発行元のドメインから発行されたものかどうか「digireka.netに訪問したユーザーに発行されるCookieがdigireka.jpになっていないかどうか」確認を行います。
そこで確認がとれたうえで付与されるCookieになる為、ブラウザにブロックされる可能性が低いのです。
しかしながら一方で、
・異なるドメイン間での引継ぎが困難
・データの通信量が大きく、サイトにとって負荷が大きい
等の課題もあります。
3rd Party Cookieとの違いは、Cookieの発行元ドメインの違い
3rd Party Cookie（サードパーティークッキー）と1st Party CookieはCookieの発行元ドメインが異なります。
上記でも記述いたしましたが、1st Party Cookieはユーザーが訪問したWebサイトのドメインから直接付与されるCookieに対し、
3rd Party Cookieはユーザーが訪問しているWebサイトのドメイン以外から付与されるCookieです。
また、3rd Party Cookieはドメインを横断してのトラッキングも可能あり、3rd Party Cookieはサイト側には負荷をかけることなく付与をすることができます。
しかしながら、1st Party Cookieはウェブサイトのドメインから直接発行されるCookieである為、サイトのドメインを横断してCookieを付与する事は困難です。
論点はプライバシー！？今後のデジタルマーケティング業界とCookieの関係性について
2017年、Appleがユーザーのプライバシーを守るため、同社がサービス提供しているwebブラウザsafari iOS11.0以降において、ITPという機能の搭載を発表しました。
ITPは、24時間以内にSafari経由で同じサイトにアクセスがない場合、3rd Party Cookieのデータを削除してしまいます。
これは、ユーザが広告をクリックしてから24時間以上経過すると、コンバージョンが記録されないことを意味します。
今回Cookieデータ削除の対象になった3rd Party Cookieは、他のドメインを横断してCookieを付与出来るため
ユーザーから見ると、閲覧した覚えのないサイトのドメインから知らない間にCookieを付与され、行動を追われている事になります。
この仕組みがユーザーのプライバシーに抵触していると判断し、AppleはITPの搭載を発表しました。
しかしながら、ITPによって何らかの制限が加えられたのは3rd Party Cookieのみです。
1st Party Cookieはユーザーが訪問したサイトのドメインからしか付与出来ず、プライバシーの観点おいても問題が無い為、今回のITPの搭載にも全く影響がありませんでした。
こうした背景があり、ITPの影響を受けていない1st Party Cookieを用いたターゲティングに再び注目が集まっています。
ですが、1st Party Cookieに付与されたデータには3rd Party Cookieのデータにはないユーザーの個人情報が含まれているため、取扱いには慎重な広告主が多いことも事実です。
Cookieを用いたリターゲティング施策やユーザー分析は、近年市場が急拡大しているアドテク業界にとって必要不可欠です。
今後はプライバシーの観点から、1st Party Cookieを用いた広告配信など、第3者のデータに頼らない広告配信方法を模索する必要があります。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
実はGoogleもChrome向けの広告ブロッカーを発表していますが、こちらは広告業界と提携して作成されているため、ビデオやオーディオの自動再生、画面全体を占めるインタースティシャル広告など、侵入型の広告と分類するものだけを対象にしています。
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